4つの視点から戦略を練る4P

マーケティングは、製品を作り、売り、また新たな製品を作る為のシステム作りとも言われ、その中で重要な要素が4Pと言われる4つの視点で戦略を練ります。

今回は、4つの視点から戦略を練る4Pについてご紹介します。

4Pの基本

マーケティングは、「製品を作り、それを売り、得たお金で新しい製品曲を作る」と、こういう企業活動のサイクルをコントロールするために、①製品(Product)②価格(Price)③流通(Place)④販売促進(Promotion)の4つの視点からそれぞれ戦略を練ります。

言い換えれば、「より良い製品を開発し、売れる価格で効率的に流通させ、効果的な広告活動で販売促進すること」がマーケティングの基本になります。

これを「マーケティングの4P」と呼び、4つの戦略をうまく組み合わせてマーケティング戦略を決めることを、マーケティングミックス(P)と呼びます。

製品(Product)戦略

製品戦略はいかに消費者のニーズを生み出すか、またはニーズを満たす製品を作るかに指針を与えるもので、売れる商品をどう開発するかということにも言い換えられます。

激辛ブームの火付け役のひとつに、湖池屋が1984年に発売した「カラムーチョ」というポテトチップスがあります。

「カラムーチョ」の発売当時はエスニック料理の人気が静かに高まり、とくにタイ、韓国、インドあたりの辛い料理の人気をうまくとらえ商品化しました。

流行の先端を感じている人にとってはニーズを満たす商品となり、それ以外の多数の人たちにとっては新たなニーズを「カラムーチョ」が生み出しました。

このようなヒット商品を生み出す戦略が、製品戦略です。

価格(Price)戦略

価格戦略は、製品のイメージとも関係がある大事なもので、高級感のある製品があまりに安い場合、不信感を与えてしまいます。

また、安く思える製品に高い価格をつけても売れません。

価格戦略は、消費者にとってどの程度の価格が適当であるかを決めるための戦略だともいえ、原価から製品の価格を決めるだけではなく、消費者の値頃感との関係を的確につかむために必要とされます。

流通(Place)戦略

3つ目のP、流通(Place)は市場のことでもあり、日本語では流通戦略、または市場戦略と呼ばれています。

この流通戦略は、必要なときに必要とされる場所に必要とされるだけの量を揃えるための戦略です。

現在もっとも進んだ流通戦略を持っているのはコンビニで、ストックヤード(在庫)をほとんど持たず、入荷と同時に陳列し、売り上げた品物を即時に追加注文し補充するシステムを持っています。

さらに、その土地の天候、気温、曜日、周辺住民の年齢構成などのデータと照らし合わせ、その日の入荷品を検討します。

市場とは？

市場(マーケット)には、青果市場や鮮魚市場というものがあります。

また、証券取引市場というものもあります。

しかし、これらは流通過程にある具体的な市場のことですが、マーケティングで使われる市場は抽象的で、シルバーマーケットの規模はこれぐらいや、建築市場が活況であるというような場合、実際にシルバーマーケットという場所があるわけではありません。

いわば、概念としての市場です。

その為青果市場などと異なり、シルバーマーケットという場合、中高年層に商品を提供するメーカーや販売者すべてを含んだものである場合もあり、シルバー層そのものを指す場合もあるわけです。

いずれにせよ、市場とは買い手と売り手が集まる場であることは間違いなく、生産者がいて、販売者がいて、消費者がいます。

そしてそれらの間に取引が成立することが市場で、このマーケットをどうとらえるかが、マーケティングの大きな課題になります。

プロモーション(Promotion)戦略

販売促進のプロモーション戦略は、消費者に商品の存在を知らせ、購買行動を起こさせるための戦略で、広告や商品の陳列法、商品解説などがここに含まれます。

5つ目のP、6つ目のP

マーケティングの基本は、4つのPで、より良い製品を開発し、売れる価格で効率的に流通させ、効果的な広告活動で販売促進することが、マーケティングの基本ですが、マーケティングには5つ目のP、さらには6つ目のPが存在するという説があります。

それを唱えたのが、米国の著名なマーケティング学者フィリップ・コトラーです。

シカゴ大学で経済学の修士号を、マサチューセッツ工科大学で経済学の博士号を取得した。

その後、ノースウェスタン大学のケロッグ経営大学院にて教授に就任した。現在はSCジョンソン特別教授（S.C.Johnson&SonDistinguishedProfessor）を務める。

現代マーケティングの第一人者として知られ、日本でも数多くの著書が翻訳されるとともに、解説本なども出版され、主要な学術誌に90点を超える論文を寄稿している。

コトラーの著書の日本語翻訳は、主に村田昭治、井関利明、恩藏直人らが監修している。

wikipedia／フィリップ・コトラーhttps://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%95%E3%82%A3%E3%83%AA%E3%83%83%E3%83%97%E3%83%BB%E3%82%B3%E3%83%88%E3%83%A9%E3%83%BC

マーケティングの4つのPは、全て企業側でコントロールできる要素で、これを管理可能変数といいます。

その一方、管理不可能な要素も浮かび上がってきます。

たとえば、社会環境や政治、経済、法律などで、コトラーはこうした管理できない要素も管理しようと提案しました。

そこでコトラーが考えたのが、政治的圧力(Political power)、世論形成(Public opinion formation)という5つ目と6つ目のPです。

このPは本来、企業が管理できないものですが、政界へのロビー活動や、政党や政治家への資金援助、さらには選挙応援などを通じて、企業は政治的圧力を行使することが可能で、マスメディアに対しては広告出稿を材料に、世論形成に圧力をかけることが可能です。

その提案を最も忠実に実行したのは、コトラーのコンサルティング先を含む、錚々たるアメリカの大企業で、日米自動車交渉やNTTの接続料金引き下げなど、アメリカ政府が自国の民間企業のために動いた例が数多くあります。

参考サイト